従業員のメンタルヘルスケアは、事業継続において極めて重要です。心と体の健康をサポートするためには、福利厚生制度や施策が大いに役立ちます。特に、ストレス対策につながる制度や施策は、メンタルヘルスの向上に寄与します。従業員の待遇を構成する福利厚生が、心の健康を保つための重要な要素となることは明らかです。

引用：労働安全衛生法：第一条（目的）｜e-Gov

労働安全衛生法の目的として述べられている「労働者の安全と健康の確保」にある「健康」には「身体の健康」と「精神の健康」の両方の意味を含みます。

また、労働安全衛生法の中でも、従業員の健康への対応義務については「第七章　健康の保持増進のための措置」で定められており、中にストレスチェックの義務の条項も含まれます。

その他、労働契約法や労働基準法など含め、メンタルヘルスケアに関連する法令・指針・通達などの詳細は、厚生労働省が運営するメンタルヘルスケア専用のポータルサイトの情報が参考になります。

従業員50人以上の事業所は、労働安全衛生法により年1回のストレスチェックが義務付けられています。このチェックでは、従業員が回答した質問票を集計・分析し、ストレスの程度を確認します。ストレスチェックを受けることで、従業員は気付かないうちにため込んでいるストレスを自覚でき、高ストレスと判断された場合には希望により医師の面接指導を受けることができます。これにより、メンタルヘルス不調の早期発見や予防が可能になります。規模の小さな企業でも、ストレスチェックを実施することで、従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐことができます。

仕事や日常生活でストレスを完全に排除することは難しいですが、受けたストレスを放置することはメンタルヘルス不調につながります。ストレスマネジメントは、受けたストレスを効果的に解消するための有効な方法です。福利厚生としてストレスマネジメント研修を実施することで、従業員はストレスの影響を理解し、対処方法を学ぶことができます。これにより、メンタルヘルス不調の予防が期待でき、従業員一人ひとりが知識を持つことで職場全体の雰囲気や関係性の改善にもつながるでしょう。

※要相談

・ハラスメント研修

・ストレスマネジメント研修

・アンガーマネジメント研修

・コミュニケーション研修

・リーダーコーチング研修

・ナレッジ研修

・新人研修（マナー教育含む）

・中堅社員研修

・管理職研修

・メンタルヘルス研修

※両社ともカウンセリングには、弊社での対面カウンセリングの他、出張カウンセリング・電話カウンセリング・オンラインカウンセリングが含まれています。

企業顧問や企業研修の内容や料金について、企業様のニーズに合わせて柔軟に対応させていただきます。

 ～経営やビジネスは人を動かし導くこと～

現状の問題点を会社が難しいと認識していれば、つい先送りになり手を付けるのがさらに困難になります。特にこの先AI化していくにつれ、人の価値が本当に問われる時代になってきます。多くの企業が抱える課題として、人事の適材適所・人材育成・社員間のコミュニケーション・社員のモチベーション向上・様々なハラスメント・メンタルヘルス対策…等々。人には、『信念』『能力』『役割』があります。わたくしどもは、依頼先である企業様の「会社理念・経営方針・行動基準」などをよく把握した上で、希望、目的に応じた研修内容を組み立てていきます。

医療福祉の現場では、責任の重さからくる精神的な負担はもちろん、それ以上に肉体労働をしなければならず、他の職種以上に心身のバランスが求められます。また、チームを組んで働く必要があり、スタッフ間での人間関係が仕事への意欲ややりがいに大きな影響を与えます。看護師や介護士の離職問題が深刻化している現状を踏まえ、メンタルヘルスケアを重要視した研修やカウンセリングを行っております。

・心理カウンセリング（個人面談）

・スタッフへの心の健康づくり関係の教育・研修

・監督者への心の健康づくり関係の教育・研修

・職場のコミュニケーション

・経済リポート様

・ビジネス情報様

・福山リビング新聞社様

・エフエムふくやま様

・びんご経済リポート様